「滋賀がん・生殖医療ネットワーク」全国で4番目
◇全県
がん治療で生殖機能を失うおそれのある若いがん患者に対して、子どもを持てる可能性を支援する「滋賀がん・生殖医療ネットワーク」（事務局・滋賀医大産科学婦人科学講座）がこのほど、県内十八病院で設立された。がん・生殖医療のネットワーク設立は全国で四番目。
がん治療の影響で生殖機能が失われるおそれがあるが、近年では治療前や治療中に生殖細胞（精子、卵子、卵巣）を凍結し、子どもを持てる可能性を保持する生殖医療の技術が進んでいる。
この一方で、患者への情報提供が課題となっており、県によると、四十歳未満の若い患者のうち六割（平成二十七年一月、患者体験調査）が生殖医療の情報を知らされていなかったという。
同ネットワークでは、患者とがん診療従事者、生殖医療者の三者を結び付け、生殖医療の情報を提供、啓発するとともに、患者が安心して生殖医療について相談し、治療を受けられるようにする。
支援病院（七月六日現在）として相談に応じるのは、滋賀医科大学附属病院（大津市）、大津赤十字病院（同）、大津市民病院（同）、草津総合病院（草津市）、県立成人病センター（守山市）、済生会滋賀県病院（栗東市）、野洲病院（野洲市）、公立甲賀病院（甲賀市）、近江八幡市立総合医療センター（近江八幡市）、彦根市立病院（彦根市）、市立長浜病院（長浜市）、長浜赤十字病院（同）、高島市病院（高島市）。
生殖細胞の保存（温存治療）を実施しているのは、滋賀医科大学附属病院（大津市）、大津赤十字病院（同）、桂川レディースクリニック（同）、竹林ウイメンズクリニック（同）、草津レディースクリニック（草津市）、県立成人病センター（守山市）、希望ヶ丘クリニック（野洲市）、神野レディースクリニック（彦根市）。
なお、患者の利用手順は、（１）同ネットワークのホームページ（http://www.sumsog.jp/of-net-shiga/objective）にアクセス（２）資料と登録施設をダウンロード（３）不妊リスクを自己評価（４）使用薬剤や放射線量が分からない場合はがん治療の主治医に相談（５）温存治療を希望する場合、登録施設一覧表から施設を選択（６）がん治療の主治医から紹介（７）受診―となっている。（６）がなくても受診はできるが、受診先の医師ががん治療担当医師に問い合わせる。
