大地震に備えて、今できること

■平成30年7月22日(日) 第18174号

=「人・家・街 安全支援機構」の大石正美さん=

防災・減災のつどいで講演する大石さん(永源寺コミセン)

 【東近江】 NPO法人「人・家・街 安全支援機構」の専務理事、大石正美さんがこのほど、東近江市の防災・減災のつどいで、「大地震に備えて、今できること」をテーマに命を守る家づくりについて講演した。
 大石さんは阪神・淡路大震災で被災、大惨事を目の当たりにし、「住まいの耐震性がもっと高ければ、大勢の人たちの命が助かったのでは」との思いから、同機構を創設し、木造住宅の耐震化の推進を目的に活動している。

「できる備え、一つずつ実行を」
耐震診断や改修、家具転倒防止


 この中で大石さんは、西日本が現在南海トラフ巨大地震を前にした活動期に入っていると指摘。具体的には、約90―150年周期(前回発生1944、46年)で起こる同大地震の今後30年の発生確率が70―80%とされる中、前触れとなる直下地震として、阪神淡路大震災に始まり、鳥取県西部地震、芸予地震、熊本地震、大阪府北部地震などが頻発している現状を列挙し、警鐘を鳴らした。
 地震への備えでは、阪神淡路大震災で亡くなった人の9割が倒壊した木造住宅の下敷きになったことから、「2階で寝ていた方が亡くなる可能性が低い。1階で寝る場合は、生存空間を確保するため、横にこたつなどを置いて」とアドバイスした。
 耐震改修では、「家のメンテナンスをしていれば被害は少ない。まずは無料の耐震診断を受けて」と呼びかけた。
 改修のポイントは、屋根瓦の軽量化などで、安価で効果的な補強として、天井や壁をつぶさずに設置できる耐震壁、基礎のひび割れに特殊な樹脂を注入する工法などを紹介した。
 家具の転倒防止では、寝室の安全と逃げ道を確保するため、家具が倒れても安全なわきの方に寝ることや、倒れて出入り口をふさがない配置、L型金具による固定、丈夫な天井で家具とのすき間が小さい場合有効な突っ張り棒での固定を推奨した。
 最後に「どこの地域が揺れてもおかしくない。自分でできる備えを一つずつ実行してほしい」と訴えて締めくくった。
 なお、東近江市は、昭和56年5月末以前に着工した市内の木造住宅を対象に、無料の耐震診断を受け付けている。問い合わせは同市住宅課(TEL0748―24―5669)へ。


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